車を持っている人でも同乗者が多い場合や気分転換に車種を変えたい場合などレンタカーを利用することがあると思います。
万が一車を傷つけてしまった場合、修理費用として予期せぬ金額を支払うことになります。
筆者も保険に入らずにレンタカーを借りたら、飛び石によってほんの少しフロントガラスに傷がついてしまいました…修理費用は7万円と大きな出費で、保険に加入しなかったことを悔やみました…!
筆者のような状況にならないためにも、本ページでは「レンタカーの保険について」ご紹介していきますね。
基本的なものはレンタカー業者が加入している。
レンタカー費用に基本的に必要な保険は含まれています。(クレジットカードに付帯されている場合もあり)
まず、保険契約の補償内容を確認しておきましょう。
<トヨタレンタカーの場合>
対人補償 | 1名につき無制限(自賠責の補償額含む) |
対物補償 | 1事故につき無制限(自己負担額5万円) |
車両補償 | 1事故につき車両時価額(自己負担額5万円)
※バスなどの自己負担額は10万円 |
人身傷害補償 | 1名につき3,000万円まで |
<ニッポンレンタカーの場合>
◯標準コース
対人補償 | 1名につき無制限(自賠責の補償額含む) |
対物補償 | 1事故につき3,000万円(自己負担額5万円) |
車両補償 | 1事故につき車両時価額(自己負担額5万円)
※バスなどの自己負担額は10万円 |
人身傷害補償 | 1名につき3,000万円まで |
◯安心コース
対人補償 | 1名につき無制限(自賠責の補償額含む) |
対物補償 | 1事故につき無制限(自己負担額5万円) |
車両補償 | 1事故につき車両時価額(自己負担額5万円)
※バスなどの自己負担額は10万円 |
人身傷害補償 | 1名につき5,000万円まで |
<タイムズカーレンタルの場合>
対人補償 | 1名につき無制限(自賠責の補償額含む) |
対物補償 | 1事故につき無制限(自己負担額5万円) |
車両補償 | 1事故につき車両時価額(自己負担額5万円)
※バスなどの自己負担額は10万円 |
人身傷害補償 | 1名につき3,000万円まで |
今回は3社を紹介しました。
若干の違いはありますが、どのレンタカー会社もほぼ同じです。
対人・対物は無制限ですし、車の損害を補償する車両保険や運転者や同乗者のケガを補償する人身傷害補償もついています。
この補償を基準にお近くのレンタカー会社の補償内容を確認すればわかりやすいのではないでしょうか。
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なお、自己負担額が設定されており、仮に損害額が100万円だとしても、自己負担額が5万円なら、95万円が支払われ、5万円は自己負担となります。
自己負担額が設定されている分、保険料は安く抑えることができます。
特約をつけるか?
レンタカー代に含まれる保険には、対人・対物無制限で車両補償や人身傷害補償がついていることがわかりました。
このほかにオプションがありますので、確認しておきましょう。
<トヨタレンタカー>
免責補償制度
免責補償料 | 1,080円(24時間まで)
※バスなどは2,160円 |
補償内容 | 自己負担額が免除される |
<ニッポンレンタカー>
車両・対物事故免責額保障制度(CDW)
免責補償料 | 1,080円~2,160円(24時間まで) |
補償内容 | 自己負担額が免除される |
<タイムズカーレンタル>
免責補償コース
加入料 | 1,080円/1,404円/2,160円(24時間まで) |
補償内容 | 自己負担額が免除される |
オプションは自己負担額の免除です。
前述の自己負担額5万円(10万円)が免除になるのですが、対物と車両で10万円の負担になりますので、1,080円で加入できるなら安心ではないでしょうか。
ただし、以下の条件によりオプションが使えない場合がありますので、事前に確認しておきましょう。(以下の条件以外にもありますが、ここでは下記のみを例にあげています。)
- 免許取得後1年未満である
- 21歳未満である
- 過去に事故があり不適当と判断された
ノンオペレーションチャージ(NOC)とは?
万一、借りている車両に修理や清掃の必要性が出た場合に請求される補償額のことです。
- 予定の店舗に返却:20,000円
- 予定の店舗に返却できず:50,000円
タイムズカーレンタルは安心補償コースがあり、免責補償コースに1,080円を追加すればNOCが免除されます。これは免責補償とは関係ありませんのでご注意ください。
タイムズカーレンタルのように、NOC免除と明記されているコースでなければ免除となりません。
なお、安心補償コースには以下が付帯しています。
- タイヤやホイールキャップ、車内装備品・附属品の損害補償
- ロードサービス
最後に
万一事故に遭われた場合は負傷者の救護が最優先です。
店舗への連絡は警察へ連絡したあとで大丈夫ですので、連絡する順番を覚えておきましょう。なお、警察から事故証明を忘れずに取得しておきましょう。